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メディアそのものを取り込んでいくスマホ!

2018年6月13日

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博報堂DYメディアパートナーズは、
毎年、定点調査として、
メディア別の接触時間を2006年から調査・発表しています。
今年も5月末に2018年の調査が発表されました。

この調査は、テレビ・ラジオ・新聞・雑誌の、
オールド4メディアに加えて、
PC・タブレット・スマホ(携帯含む)の、
デジタル3デバイスについて、
一週間の接触時間を計測して、1日平均の接触時間をまとめたものです。

実は、この調査では「メディア」への1日の総接触時間は、
この10年では、急激に伸びていて、
2009年の323.9分から、2018年の396.0分となっています。
(一日あたり72分以上、約22%の増加です!)

24時間(1440分)という限られた1日の中で、
1.2時間(72分)以上「メディア」と接触している時間が増えたという結果には、
相当な注意を払わなくてはなりません。
また、調査結果における今年の目玉は、デジタル3デバイスが、
一日の接触時間で、オールド4メディアを超えたと言う点です。

つまり、今後は、何らかの形でデジタルADを活用しないと、
「告知系のキャンペーンは成立しない!」
という状況になってきているというのが、
この調査から「ぱっと分かる!」結論と思われるかもしれません。

確かに、デジタルデバイスを使用しているときに、
常にディスプレイに、何らかの広告が掲載されていて、
デバイスのユーザーの受容姿勢がオールドメディアと同じなら、
その推論は成り立つでしょう。

しかし、ちょっと立ち止まって、冷静に考えると、
この「調査」と「デジタル広告」と「その効果」については、
落ち着いて点検してみる必要があると思われます。

と言うのも、この調査自体が、
メディアへの接触時間となってはいますが、
デジタルデバイスの「使用時間」=デジタルメディアの「接触時間」
となっている可能性が高いからです。

メディアそのものへの接触時間と、
メディアを表示できるデバイスの活用時間が、
残念ながら、区別せずにひとまとめになっている可能性が高いのです。

テレビというのは「見る」もの、
新聞、雑誌は「読む」もの、
ラジオは「聴く」ものですが、
これらオールドメディアには、
ユーザーは専ら「発信された情報を受け取る」ために接触しています。

その一方で、急激にユーザーのデジタルデバイスの、
「使用時間」(=接触時間)を消費している、
FacebookやTwitterなどのソーシャルメディアは、
その時間の大半を「情報を確認して、リアクトする」ために使われています。
(また、ゲームを中心にアプリなどの利用時間も、
接触時間と計測されている可能性があります)

つまり、オールド4メディアへの接触姿勢と、
デジタル3メディアへの接触姿勢は、
同じユーザーにおいても、大きく異なると考えておくべきなのです。

オールドメディア、デジタルメディアを含めた、
包括的な「接触時間」という、客観的指標でのこの調査ですが、
本当にデジタルデバイスで、
オールドメディア同様の「情報授受」をしているのか?
と言う点において、
ユーザーの接触内容、接触態度に、
もう少し注意を払う必要があるものと思われます。

【デジタル・ポピュリズム 操作される世論と民主主義 】
福田 直子 (著)
http://nx57.asp.cuenote.jp/c/bubCaaaMovrHthab

FacebookやLINE、Twitter、インスタグラムといったSNSは、
スマホの普及とともに、
デバイスの利用時間の大きな部分を占めてきています。

これらは、一般のユーザーの投稿と
メディアの記事や著名人のプロモーション、
メーカーなどの企業広告を、ある意味で同列に扱うことで、
コンテンツの意味や価値について、
「混乱」という平等と親近感を与えています。

この前提でデバイスユーザーの「いいね!」のようなリアクトを、
分析・利用することで、
一部の企業や団体、そして政府までが、
一種の「マインド・コントロール」を画策しています。

本書はSNSの活用が進んでいる、
欧州、アメリカでのSNSにより収集された、
ビッグデータの組織的な「悪用」について、
緻密な取材をまとめた新書。

どう真っ当にSNSを広告に活用するかといった課題にも、
大変に参考になる内容です。
http://nx57.asp.cuenote.jp/c/bubCaaaMovrHthab

◆今日の話題◆
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ラジオは苦戦と言われますが、radikoは好調!
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さて、博報堂DYメディアパートナーズなどの調査では、
中長期では苦戦のトレンドを示している「ラジオ」ですが、
実は、スマホの普及により、
新しいメディアとしてのビジネスモデルが成功しつつあります。

それが「radiko.jp」です。

「radiko.jp」はご存知の方も多いと思いますが、
ラジオをインターネットで視聴することができる、
アプリ中心のサービスで、
現在、このアプリをインストールしているスマホは、
450万台以上といわれ、
これはスマホの7~8%のシェアを占めています。

少し「radiko.jp」について説明すると、
専用アプリとスマホのGPSが連携して、
通常のラジオの可聴取地域を割り出して、
その地域にスマホがあれば、無料で当該地域のラジオを、
スマホで聴取することが可能となるサービスです。

また、一週間以内であれば、
聴き洩らした番組を検索して聞くことも可能です。

さらに、可聴取地域外のラジオを聞きたいときには、
月額350円を支払うと、
全国の大半のラジオを聴くことが可能で、
広島、福岡といった地方球団の中継なども、
球団地元局の放送で、ライブに聞くこともできるようにます。

この「radiko.jp」ですが、
単独の株式会社となっていて、
7期の決算は1億2200万円の黒字を記録しています。

ビジネスモデル的に、現在は、
ラジオ局のCMを元の番組のそのまま流しているので、
radiko.jp単独の広告収入はほぼ無い状況で、
月額350円を支払うプレミアム会員からの収入によって、
黒字化しており、有料登録者はかなりロイヤリティーの高い会員構成と考えられ、
しぶとい、ビジネスが既に成立していると考えられます。

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さらに「TVer」も利用増加中!
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大手テレビ局の「キャッチアップサービス」
(=放送後一週間は、無料で番組を視聴可能!)である「TVer」も好調で、
これも約900万台のスマホにアプリが、インストールされています。
これは、稼働しているスマホの15%程度にあたります。
(月間の視聴回数は1、800~2、000万回レベルです)

配信されているのは、全ての番組ではないのですが、
連続ドラマ、レギュラーバラエティー番組など、
そこそこ、主要どころの番組はカバーしていて、
首都圏に「上り」(首都圏での放送)のない、
関西や地方局の人気番組も、視聴できるようになっています。

つまり、博報堂DYパートナーズの定点調査でも分かるように、
スマホによる「メディア」接触時間が増えているのですが、
利用頻度やスマホにおけるシェアを考えると、
「ラジオ」「テレビ」というメディアのコンテンツが、
デバイスとしての「ラジオ受信機」や「テレビ受像機」経由ではなく、
スマホを中心にデジタルデバイス経由で、
楽しまれているという実態が考えられるのです。

つまり、スマホの接触時間の伸びと言うのは、
新しく出来た「デジタルメディア」によるものだけではなく、
デジタルデバイスで、
新聞・雑誌を含めたオールドメディアのコンテンツを
利用している時間が相当量あると考えられるのです。

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異なる「radiko.jp」と「TVer」のCMの扱い!
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この二つのサービスはともに、
CMの「スキップ」や「早送り」が、
できないサービスとなっていて、
テレビ受像機のようなザッピングもUI的にやりにくく、
かなり、CMのクライアントの受けは良くなっています。

しかし、ビジネスモデル的には、この二つのサービスは、
CMの取り扱いに大きな差があります。

先述したように「radiko.com」は、
ラジオ局の番組のオリジナルのCMが流れる仕組みですが、
「TVer」はCMについては別枠の扱いで、
別契約で広告の集稿を行っています。
(実際には、テレビ放送時のクライアントが結果としてメインですが・・・)

スマホのアプリを使って、アクセスしてくるユーザーというのは、
どうしても「見たい」コンテンツを見に来るわけですから、
「TVer」の全編視聴される動画CMは、
その結果として、かなり訴求力があるのです。

その一方で、「TVer」のCMは、
スマホなどデジタルデバイスで視聴しているとはいえ、
通常の「デジタルAD」のように、
その場で視聴者にクリックさせて、
サイトへ誘導するといったことはできません。

スマホはデバイスとして、
一日の占有時間は間違いなく今後も長くなりますが、
その利用実態は、メディアの複合体と言う側面が強いものです。

単純な「デジタルADの掲出先」として、
雑に一括りにせずに、
コンテンツ別、アプリ別の丁寧な広告出稿戦略が必要でしょう。

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新しい個人情報意識の時代に対応する「セキュアDM」
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当社独自のサービスである「セキュアDM」は、
これからの時代の新規獲得マーケティングの有力な手段です。

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